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商品を販売するにしても、現地法人を立ち上げるにしても、海外人材の助けが必要になってきます。採用した海外人材の働き具合によってビジネスの結果は大きな影響を受けます。できればノウハウのある優秀な人材を採用したいものです。しかしながら、海外で自分たちのニーズに合った人材を見つけるのは容易ではありません。良い人材を見つけ、採用していくには、現地の採用システムの把握や情報ネットワークづくりが大切になってきます。
現地の情報に詳しくないうちは、良い人材を採用するのはなかなか難しいです。情報が乏しいままでいきなり現地採用を始めるのはリスクがあります。まずは日本で長年働いている人、あるいは日本で何年か勉強してきた留学生などを本社採用すると情報が集まりやすいです。また、そういった人が本社にいれば現地採用人材の育成計画も立てやすくなります。現地の人材状況、現地で良い人材を集めるノウハウ、信頼できる人材紹介会社などがわかってくれば、失敗も少なくなるでしょう。
本社で現地出身の人材を採用するのも一つの方法です。長年日本で働いている人材、日本の大学で勉強した留学生など、探せば国内に好ましい人材が見つかるかもしれません。本社で採用するのですから、現地法人を設立する前から動くことができます。現地出身の人材が集まれば、現地の情報もより入手しやすくなります。何年か本社で働いて優秀なら、現地の責任者として働いてもらうのも良いかもしれません。
現地の教育水準、識字率、民族性、学力格差、地域格差など、基本的な情報を調査しましょう。雇用にかかる費用、定着率、ロイヤリティ、良い人材を雇用するためのノウハウなども把握できると良いでしょう。日本企業が進出した際のトラブル事例や、現地の日本企業に対する評判なども知っておくとよいかもしれません。
現地で募集広告を出したり、現地の人材紹介会社を活用したり、あるいは日本で採用した現地出身者に紹介してもらったりして採用活動を始めます。採用にあたっては、書類選考と面接のみにするか、あるいは筆記試験、実技試験を実施するかなどもあらかじめ決めておきます。選考基準や提示条件もしっかり決めておきましょう。
現地人材が教育・育成を全くしなくても即戦力としてスグに働いてくれる、なんてことはあまり期待できません。特に採用してしばらくの間は計画的に教育・育成していくことが望ましいでしょう。育成の内容によっては、その人材が将来会社に貢献してくれるかどうか、大きく違ってきます。しっかり計画をたてて教育・育成していくとともに、適時その内容を見直しましょう。
