ホーム＞トピックス＞2025年12月の３ 組織強化の秘訣は「教育勅語」から学びましょう
企業組織を強化したい、競争力を向上させたい、それならぜひ、「教育勅語」を学びましょう。「教育勅語」を学ぶことで、組織を立て直し、強化し、大いに競争力を高めていく重要な秘訣を知ることができます。日本の明治時代、西洋の学問に偏重するあまり日本の伝統的な倫理道徳が軽視されるのを憂慮された明治天皇により発出された「教育勅語」を学ぶことは、組織運営に悩む経営者たちにとっても大きな助けとなることでしょう。
それでは早速、「教育勅語」の十二の徳目についてひとつひとつ見ていきましょう。
１．孝行： 親に孝養をつくしましょう
一つ目の徳目は親に孝養をつくすことです。親にまごころを尽くして、感謝と尊敬の気持ちを行動で示しましょう。親孝行が人としての第一の基本である、と教育勅語では示されています。
２．友愛： 兄弟・姉妹は仲良くしましょう
二つ目の徳目は兄弟姉妹が仲良くすることです。兄弟姉妹が仲良くすることは、家族内の絆を深めます。兄弟姉妹の関係が良好であることは大人になり社会に出るようになってから大きな助けになります。
３．夫婦の和： 夫婦はいつも仲むつまじくしましょう
三つ目の徳目は夫婦がいつも仲むつまじくすることです。いつも夫婦仲むつまじければ、家庭内が明るい雰囲気に包まれます。家庭という小さな組織を明るい雰囲気にしていくことで、人の心を明るく前向きにしていくことができます。
４．朋友ノ信： 友だちはお互いに信じあって付き合いましょう
四つ目の徳目は友達と信頼して付き合うことです。友達との信頼関係を深めていくことが地域のコミュニティや組織の強化につながります。友達とは常にオープンに、お互いを尊重し、信頼しあいながら付き合っていきましょう。
５．謙遜： 自分の言動をつつしみましょう
五つ目の徳目は自分の発言や行動をつつしむことです。周囲の人々との無益な衝突や不和を避けるためにも、暴言を吐いたり、横柄な態度・行動は慎むべきです。常に穏やかで温和な態度を心がければ、周囲との関係も良好に保つことができます。
６．博愛： 広く全ての人に愛の手をさしのべましょう
六つ目の徳目は広く博愛の精神を持つことです。組織内で人々が憎みあい、誹謗中傷の応酬が盛んになったら、組織の結束力は弱まります。人々が広く博愛の精神を持つ組織では、組織力は高まります。
７．修学習業： 勉学に励み職業を身につけましょう
七つ目の徳目は勉学を学び、仕事を習うことです。これまでの六つは組織内の雰囲気を明るくすることや人間関係を良好にすることに重点が置かれているようでしたが、ここでは学問と職業習得の重要性が説かれています。良く学び、仕事を身につけることで、組織の発展に寄与することができます。
８．智能啓発： 知識を養い才能を伸ばしましょう
八つ目の徳目は知識や才能を伸ばしていくことです。学校を卒業し、職業訓練が終わっても、人生の学びが終わるわけではありません。さらに上を目指して自らを啓発していくことで、自分自身の価値をより高めていくことが出来ます。組織全体が発展いていくためにも、人々が常に向上心を持ち続けることが大切です。
９．徳器成就： 人格の向上につとめましょう
九つ目の徳目は自らの人格向上に努力することです。人間関係が良くない、いつも周囲の誰かとケンカしている。それはもしかしたらあなた自身に原因があるのかもしれません。また、立場が変われば自分に求められる役割も変わっていきます。人生は修業の場ですから、生きている限り自らの人格向上に努めることが大切です。組織内のトラブルや分断を無くしていくためにも、人格向上への努力が大切になってきます。
１０．公益世務： 広く世の人々や社会のためになる仕事に励みましょう
十個目の徳目は広く世の中のためになる仕事に励むことです。仕事を習得しても、その仕事が世の人々や社会の役に立たなければ、社会にとってはメリットがありません。人々が仕事をするのはもちろんお金を稼ぐためです。ですが、お金を稼ぐためには、その仕事が世の人々や社会のためになることが大切です。人々が広く世の人々や社会のためになる仕事に励んでこと、社会組織が発展することができます。
１１．遵法： 法律や規則を守り社会の秩序に従いましょう
十一個目の徳目は法律・規則を順守することと、社会の秩序に従うことです。法や秩序を乱す行為は社会にとって有害です。社会が健全に発展していくためにも、人々の遵法精神を育んでいくことが大切です。
１２．義勇： 正しい勇気をもって国のため真心を尽くしましょう
十二個目の徳目は国家の非常事態時に覚悟を決めて国のために力を尽くすことです。組織が危機に直面したとき、組織内の人々が我先にと逃げ出すか、それとも組織のために全員一丸となって危機を乗り越えようとするかによって、組織の命運は大きく違ってきます。組織が危機に陥ったとき人々が全員で協力一致して乗り切るためには、日ごろから組織内の人々が信頼関係の絆で結ばれていることが大切です。
明治天皇が「教育勅語」を示したのは1890年でした。同年、大日本帝国憲法が施行され、初めて衆議院議員選挙が行われており、日本の近代化が急速に進みました。ビジネスマンとして自らの組織を強化し、競争力を高めていくためにも、ぜひ「教育勅語」を参考にされてはいかがでしょうか。
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